清澤のコメント：患者さん側からはあまり気にならないかもしれませんが、新規に開業する若い医師で、開院時に電子カルテを導入しない人はまずいないでしょう。しかし、私は現在未だに紙カルテを使っています。もし、簡略型電子カルテが導入可能な価格で提供されるならば、私は切実に利用したいです。電子カルテの有効性は大学でも、前の診療所でも痛感しておりました。殊に、同前回処方機能と次回来院時指示の機能は特に有用でした。しかし、現在の電子カルテに入院対応機能までもが付属していることには気が付いては居ませんでした。導入とメンテナンスに掛かる経費を考え、3年前の開院時には廉価であることだけを選定条件と考え、紙カルテをメイン使用とし、日本医師会が会員向けに開発したというレセコンとしてのオルカのみを導入しました。時にマシンがダウンしますが、サポートを含めてオルカに大きな不都合はありません。殊に、現在既に使っているオルカと併用できる形式のものができればありがたいです。眼底写真や視野データはフルバージョンが母機に残っていますから、サムネイル保存だけでも済むでしょう。今後、電子カルテ業界との軋轢もありましょうが、できればこのプランには利用者サイドに立つ医師会も参画いただけると良いと思います。実用化まであと一年というのが楽しみです。今後のプラン進展の様子を見ましょう。
ーーーーー読売新聞記事の要旨ーーーーー
- 新システム開発: 政府は、診療所向けに基本機能を絞り込んだ電子カルテの新システムを開発することで、普及を促進する計画です。
- 特化とコスト削減: 入院機能を省き、外来機能に特化することで導入コストを抑え、使いやすさを向上させます。
- 医療DX対応: 新システムは、医療デジタルトランスフォーメーション(DX) の一環として、全国の医療機関で電子カルテ情報を共有できる機能を標準搭載します。
- 普及率と課題: 電子カルテの普及率は大規模病院では高いものの、中小病院や診療所では低く、費用と操作の煩雑さが普及の障壁となっています。
これらの情報は、患者情報の共有
促進と医療の質向上に貢献することを目指しています。政府は2024年度中に開発を完了し、2025年春から試験導入を開始する予定です。
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