養護教諭の60・9%が子供の近視進行による将来の眼疾患や失明リスクについて危機感を持ち、昨年の調査から19・8%も増加したことが、ジョンソン・エンド・ジョンソン　ビジョンケア　カンパニーが全国の小・中・高等学校の養護教諭を対象に実施した調査で明らかになった。

同社が作成・配布する｢中学生・高校生のためのコンタクトレンズガイド｣の申込時の記入式による調査で、養護教諭156人を対象に5~7月に実施した。

64・5%の養護教諭が｢生徒に近視を放置し続けることによる将来のリスクについて伝える機会がある｣と回答。生徒の定期的な眼科受診に関しても、90・3%が｢必要｣と回答した。視力の低下要因の一つとみなされているデジタル機器類の長時間使用について、｢デジタル端末に依存していると思われる生徒がいる｣との回答が96・7%に上った。その一方学校で｢目と端末の距離を30㎝以上離す｣、｢30分に1回は20秒以上目を休める｣などの指導を行っているのは41・6%だった。

デジタル機器の使用の指導方法は｢保健だより｣等で保護者への啓発活動が最も多く、｢個別に声掛け｣指導も6割近く。家庭での管理が｢十分に行われていると感じる｣は21・9%だった。

教育家庭新聞 健康・環境・体験学習号 2022年10月17日号掲載