目的: 日本人の年齢層別の斜視の有病率と発生率を調査し、サブタイプの割合を推定します。

計画： 全国的な人口ベースのコホート研究 方法：この研究では、日本のレセプト・特定健康診査データベースを使用して、2009年から2020年までの年齢層別に斜視の既往および新規診断を受けた症例数を調査した。すべて (95% 以上) の医療請求データ。2019年の斜視有病率と1年間の発生率を計算し、各斜視サブタイプの割合を分析しました。

結果: 斜視有病率は 2.154% (2,709,207/125,708,000; 95% 信頼区間、2.152-2.157%) でした。それは二峰性の分布を示し、学生と高齢者（特に75歳以上）の割合が高かった。外斜視、内斜視、上下回旋斜視の割合はそれぞれ67.3%、23.9%、6.7%でした。上下回旋斜視は 18 歳以下の患者ではまれで (1.4%)、18 歳以上の患者ではより一般的 (10.2%) でした。2019 年の斜視の発生率は 100,000 人年あたり 321 人でした (403,093/125,708,000、95% 信頼区間、320 ～ 322)。全斜視サブタイプに対する斜位性斜視の年間発生率は、18 歳以上の患者（13.1%）の方が 18 歳以下の患者（1.4%）より高かった。

結論: これは、斜視の全体的な有病率と発生率を実証した初の全国的な人口ベースのコホート研究です。小児と比較して成人における斜位性斜視の有病率が高いことは、斜位性斜視が主に加齢に関連する斜視であることを示唆している可能性があります。外斜視の有病率の高さは、日本人と他の民族との遺伝的差異を示している可能性があります。